【22年版】学生の利用率が高いコミュニケーションツールとよく見るSNS調査/東京工科大学


就職活動と言えば、2010年頃まではパソコンでの企業選びの・エントリーが主流でしたが、2022年は違います。
2012年頃からスマートフォンが大きく普及。これによりパソコンと同じ情報を携帯電話のブラウザでも見られるようになりました。
つまり就職活動を必ずしもパソコンで進める必要がなくなったのです。

その流れに、さらに拍車をかけたのがApple社(米国)が発売したiPhoneの普及でした。
日本では、通信事業会社のソフトバンクが「iPhone3Gs」を初めて発売。以降、au・docomoなど他のキャリアでも販売が開始され、シェア率を大きく拡大。
今やスマートフォンと言えば「iPhone」か、同じく米国のGoogle社が開発した「Android」の2択と言っても過言ではありません。

スマートフォンの普及を受けて企業様の多くが自社のホームページをスマートフォンでも見やすいように変更。
就職活動のかなめであるマイナビやリクナビは、学生が使いやすよう専用のアプリを開発。
こうして就職活動は「パソコンがなければできない活動」から、「携帯電話(スマートフォン)があれば、いつでも、どこでもできる活動」へと形を変えていきます。

また、スマートフォンの普及は「メッセージのやりとり」においても大きな転換をもたらします。
従来(いわゆるガラケーの頃)は、「メール」が主流でしたが、スマートフォンの普及とともに「LINE」の利用率が大幅に拡大。
メールにはなかった「スタンプ」が大きな話題となり、LINEはあっという間に「コミュニケーションの主流ツール」になりました。

さらに近年では、YouTubeやInstagram・TikTokといったプラットフォームも大きな賑わいを見せています。
多くのプラットフォームが普及した今の時代、企業様は学生が「よく使うツール」「よく見るプラットフォーム」で、自社の情報を届けたほうが、彼(彼女)らに知ってもらいやすくなり、エントリー数の増加も期待できます。
そこで本記事では、最新の大学生のコミュニケーションに関する実態データをもとに、各プラットフォームの特徴を分析。
その上で、今有効なコミュニケーション手段について考察します。

学生が現在利用しているSNSと連絡ツール

以下は、東京工科大学が2021年4月新入生1,358名に対し、コミュニケーションツールの利用状況を訪ねたアンケート結果です。
参考:東京工科大学「新入生のコミュニケーションツール」利用実態調査(2022)

現在利用しているSNS(複数回答)

利用率が高いのは「LINE」「Twitter」「Instagram」の3つです。
なかでも。LINEは学生の99.5%が「利用していると回答。この結果から「LINEはほぼ全員が使っている」と言えます。

学生は就職活動を進めるとき、人事担当者様からの”身バレ”を恐れ、匿名でアカウントをもっている人が多いTwitterやInstagramで企業の内情が分かる情報を集める傾向があります。
このため、TwitterとInstagramに関しても前年(2021)と同様に高い利用率を維持しているのでしょう。

このほか、2019年からTikTok。2021年からDiscordの利用率がそれぞれ右肩上がりを示しています。
Discordとは、テレビゲームでオンライン対戦などをする際、プレーヤー同士がチャットや音声でコミュニケーションをとれるツールの1つです。
これは昨今の新型コロナウイルスにより”おうち時間”が増えた影響で、利用率が高まったと思われます。

SNSマーケティング事業を展開する株式会社Suneightが、23年卒に対し実施した調査によれば、「企業のTikTokの動画がきっかけで企業に興味を持ったことがあるか」を尋ねたところ80.2%が『ある』と回答。

興味をもった具体的な理由を聞いたところ、「企業イメージが掴めたため」58.5%、「企業の世界観が掴めたため」41.5%。
「簡潔に企業の魅力がわかったため」36.9%、「短い動画で最後まで視聴できたため」35.4%と上位にきました。

この事実を踏まえると、採用活動に関するブランディング、および母集団形成には「Twitter・Instagram・TikTok」の3つが向いていると言えます。

普段、家族や友人との連絡に使っているもの(複数回答)

こちらにおいても「LINE」の利用率が99.2%と圧倒的に高い結果に。
ただ、数はそれほど多くありませんがInstagramやTwitterのDM(ダイレクトメール)で連絡をとっている学生もいます。
LINEは、もともと「プライベートなコミュニケーション手段」として、それまで主流だった「メール」と入れ替わった経緯があります。
学生にとってLINEは、あくまで「プライベートの連絡手段」です。

このため、貴社の採用活動においては「LINEの利用率が高いから、連絡は全部LINEで統一しよう」ではなく、学生1人ひとりに希望を聞き、それに沿った方法で連絡を取り合うのが良いでしょう。

普段、家族や友人との通話で利用している(複数回答)

ソフトバンクやau、docomoも「かけ放題プラン」を提供していますが、それを使う場合、機種代金と合わせて1〜2万円強のお金がかかってしまいます。
いっぽう、LINEの通話(以下、LINE電話)は通信量がかかりますが、通話は無料でできます。
今は、駅やカフェ、ショッピングモール、学校など、あらゆる施設でWi-Fiの導入が本格化。
つまり、Wi-Fiを使えば実質タダで電話できるのです。
こうした時代背景もあり、LINE電話は多くの学生に利用されているのでしょう。

動画配信サービスの利用状況(複数回答)

こちらは前年に引き続きYouTubeが9割以上のシェア率でトップに。
今は「YouTuber」の認知が拡大し、自分の好きなクリエイターの動画にコメントを書くために動画投稿はしないまでも、チャンネルを所持している学生は少なくありません。
また、2020年から始まった”コロナ禍”の影響で企業様の多くがオンライン形式での説明会や選考の実施を余儀なくされたと思われます。
YouTubeのシェア率拡大には、新型コロナウイルスの流行も大きく影響しているでしょう。

まとめ 企業様が実施すべき施策

2010年代前半に「SNS」と言えば、TwitterとFacebookが主流でしたが、2022年現在は「Twitter」「TikTok」「YouTube」「LINE」など複数のプラットフォームが存在します。
学生の利用率が高いプラットフォームに共通するのが「匿名性」です。先に上げた4つのプラットフォームはいずれも匿名でアカウントを開設できます。
それを裏付けるかのように本名でのアカウント開設を求められるFacebookの利用率は年々減少傾向をたどっています。

学生から「入社」の返事をいただくために、まずは貴社の存在を彼(彼女)らに知っていただかなければなりません。
調査結果をみると、学生の8割が「TikTokで企業に興味を持った」と回答しています。
であるならば、具体的に以下のような施策が有効でしょう。

【プラットホームの使い分け例】
1.広報活動
○TikTok:まずは社員の人柄を紹介
○Twitter:ツイートできる文字数が280字と制限があるため、写真付きで簡略的に社内の様子を紹介
○Instagram:入力できる文字数が2,200字と多いため、Twitterで伝えきれないところを補足
○YouTube:社内セミナーのダイジェストを投稿。上記プラットホームでシェア
○LINE:アカウントの存在を上記プラットホームで定期的に告知
2.連絡手段
○LINE:最初はTwitterのリプライやInstagramのコメント。学生がLINEに登録した段階で移行

各プラットフォームの特徴やコンテンツの作り方については『【新卒】「ファンを作る」カギは動画にあり!TikTok・インスタ・YouTube・Twitterの使い分け』にて、具体例を挙げてまとめていますので、参考にしてみてください。

情報収集だけが目的ならば、TwitterやInstagramをフォローするだけで充分でしょう。
にもかかわらず、LINEをに登録した学生の志望度は、相当高いと推察できます。
その中で、企業が友だち(登録者)全員に同じ文章を送ってしまっては、TwitterやInstagramと変わらず効果は見込めません。

学生から「入社」の返事をいただくためには、1人ひとりの選考状況や、彼(彼女)らがいだく不安を推察。それを解消できるような情報を送り、学生の志望度を高めていく必要があります。

MOCHICA運営部では、企業様1社ごと専任のスタッフが付き、アカウントの導入や貴社の採用方針に沿ったメッセージの作成をサポートさせていただきます。
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さまざまなコミュニケーションツールがある中で、LINEは学生の利用率が90%を超えており「主流」と言えます。
学生に入社していただくためには、「エントリー」~「入社」の間に生じる不安をその都度解消しなければなりません。
選考直前に不安を感じる人もいれば、内定承諾後に不安を感じる人もいるでしょう。

もちろん、電話やメールによるフォローされるかと思います。
しかしながら、学生が不安を感じた直後にフォローできなければ、不安が大きくなり選考や内定を辞退してしまう可能性が考えられます。
電話やメールだけでなく、学生の利用率が高いLINEも合わせて使うと、学生が自分のタイミングで不安を打ち明けやすくなります。
学生が不安を打ち明けやすい環境の構築は、採用活動の効率化にもつながるでしょう。

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